【未来予測】本当に恐ろしい2040年問題とは！個人での対策方法を解説！

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【目次】

恐ろしい2040年問題とは
2040年に備えるべき対策
まとめ

突然ですが、問題です！「高齢化社会」とは、65歳以上の人々が全人口の何パーセント以上になることを言うのでしょうか？

・・・正解は7%

意外と少ないと思うのではないでしょうか？

実は、2040年の日本は全人口の34.8％を65歳以上の高齢者が占めるようになると予測されているのです。そうした高齢化社会で起きる問題を指す「2040年問題」という言葉も生まれています。

少子高齢化が進むと医療や介護サービスを支える社会保障費の国民負担が増すなど、私たちの生活にも大きな変化が訪れる可能性があります。異次元の少子高齢化社会がやってきても慌てなくて済むよう、今から私たちにできる対策を考えていきましょう！

恐ろしい2040年問題とは

2040年問題とは、少子高齢化が進むにしたがって2040年頃に日本社会全体が直面するとされる大きな問題の総称です。一例として医療職、介護職人材が大幅に不足することが挙げられます。

2040年の日本は、全人口の34.8％が65歳以上の高齢者です。

そうした人々を支えるために、今以上に多くの病院や老人ホーム、そして何より、少なくなっている若い世代のなかから医療従事者や介護士などを確保する必要があります。

また、課題は施設不足や担い手不足だけではありません。医療、介護サービスを支えるためには、これまで以上に多額の社会保障費を日本全体で捻出しなければなりません。そのためには、少子高齢化が進むなかで現役世代が様々な業界で働き、税金や社会保障費の財源を支えていく必要があります。

しかしそれは簡単なことではありません。

ＷHＯと国連の定義によると65歳以上の高齢者が人口の7%を超えた時点で高齢化社会、21%を超えると、超高齢化社会に分類されます。

しかし、2040年の日本は65歳以上の高齢者が全人口の34.8％を占めるという、かつて主要な先進国が直面したことがない人口動態の変化を経験することになります。セーフティネットである日本の社会保障をこれまでどおり守るためには、いくつもの大きな問題を乗り越えていく必要があり、そうしたそれぞれの問題の総称が、2040年問題なのです。

ところであなたは、2040年問題のほかにも「2025年問題」「2030年問題」「2035年問題」という言葉を聞いたことがあるかもしれません。

これらは2040年問題とどのような関係があるのでしょうか？

2025年には、いわゆる団塊の世代が75歳以上の後期高齢者になります。さらに日本の全人口の約18%、約2180万人が高齢者になる見通しです。これに伴い、介護職人材が約32万人不足すると予測されている問題などを指し、2025年問題と呼ばれています。

2030年には、働ける人々を指す生産年齢人口の割合が60%を下回ります。これに伴い、日本全体の働き手が約644万人足りなくなるほか、日本の国力低下が懸念される問題などを指し、2030年問題と称されています。

2035年には、団塊の世代が85歳以上になります。高齢化社会もより深刻になり、生産年齢人口の割合はさらに減少します。その結果、介護職人材が約69万人も不足すると予測されている問題などを指し、2035年問題と呼ばれています。

2025年から2040年までのそれぞれの問題は、すべて少子高齢化が根本的な問題となっています。少子高齢化が社会に様々な問題をもたらし始める過渡期が2025年問題であり、その問題の深刻さがピークに達するのが、2040年問題であるといえるでしょう。

2040年に備えるべき対策

それでは、2040年問題に向けて私たちにできる対策は何かあるのでしょうか？

政府は少子高齢化を大きな問題として捉えており、2040年を展望して医療や介護などの社会保障を支えるための政策を打ち出す動きをみせています。

しかし、2040年問題の本質である人口動態の変化は避けられない以上、現役世代の社会保障費の負担増加や医療、介護サービスの自己負担割合の見直しなどにメスをいれることなく、根本的な解決は難しいといえるでしょう。

そこで、国の対策だけでなく私たち個人でできる対策についても考えてみたいところです。

たとえば、増税や社会保障費の負担が増えたとしても、それらをカバーできるように新たなスキルを学び、収入をアップさせる努力が必要かもしれません。

また、見落としがちですが、もっとも若い今のうちから食事や運動習慣を見直して健康に気をつけることも大切です。健康でいれば定年後も元気に長く働くことができますし、医療費を抑えることもできます。

最後に、投資を始めることもこれからの時代の資産形成を考えるうえで非常に重要です。

貯金だけでは円安やインフレリスクに備えたり、効果的に資産形成したりすることは難しくなります。堅実な投資方法に限定しながら外国為替証拠金取引（FX)、株式、投資信託などへの投資を中長期的目線で継続することで増税や、社会保障費の負担増加分、老後資金の不足分をカバーする効果が期待できます。

まとめ

今回は、日本社会が直面する2040年問題をテーマに解説しました。

最後に重要なポイントを振り返ると、2040年問題とは日本の少子高齢化が加速し、ピークを迎えることによって起きる問題の総称です。

医療・介護人材が深刻なレベルで不足したり、現役世代の負担だけでは社会保障の仕組みを支えることが難しくなっていくことも考えられます。政府もこの問題に向けて対策を講じる動きをみせてはいますが、さらなる増税や現役世代への社会保障費の負担を強いることなく2040年問題を根本から解決することは難しいでしょう。

そのため、私たちもより賢いお金との付き合い方を学ばない限り、これまでと同じ生活レベルを維持することは難しいでしょう。

これからの時代は、単に貯金をしていくだけでなく、資産運用による資産形成を始めるなどの自助努力が重要になってなってきます。

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