2023/05/26

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投資やるなら要チェック！！米国の重要経済指標＜5選＞

#FX

#経済指標・ニュース解説

【目次】

経済指標で何が分かるの？
米国雇用統計
CPI＜消費者物価指数＞
FOMC
GDP＜国内総生産＞
ISM景気指数

突然ですが、、、投資に興味がある画面の前のあなた！当然重要な「経済指標」はチェックしてますよね？

いま、皆さんのなかには「経済指標って何？」、「え？経済指標なんてチェックしていないよ」とドキッとされた方もいるのではないでしょうか？

ただ、経済指標といっても雇用、物価、景気に関するものなど、多岐にわたるため、「いったい、どの経済指標をチェックすればいいの？」と、迷ってしまう方も多いと思います。

そこで今回は、投資をするうえで、ぜひチェックしておきたい世界経済の中心的な存在『米国』の経済指標を5つ厳選してご紹介します。

経済指標で何がわかるの

経済を把握するためには、雇用や物価、景気など、さまざまな要素を知る必要があります。

そこで登場するのが経済指標です。

経済指標とは、各国の政府や中央銀行などが定期的に発表する経済に関する統計データです。
統計データは、雇用や物価、生産などのテーマに基づいた調査結果であり、経済指標をチェックすることで、その国の経済状況を知ることができます。

これからご紹介する経済指標は、どれも注目度が高く、発表内容が相場に大きな影響を与えることもありますので、ぜひ一緒にチェックしていきましょう！

米国雇用統計

米国雇用統計は、米国労働省労働統計局が原則毎月第1金曜日の日本時間午後9時30分（米国標準時間では日本時間午後10時30分）に発表する米国の雇用情勢を示す経済指標です。

雇用統計は労働市場の状態を表した10項目のデータの総称で特に以下の3つの項目が注目されています。

「非農業部門雇用者数」
「失業率」
「平均時給」

米国雇用統計は、あらゆる経済指標の中でもっとも重要な指標と言われており、世界1位の経済大国米国の雇用情勢は、相場に大きな影響を与えます。

例えば、米国雇用統計の結果が好調で、雇用情勢が改善されていると判断されると、米ドルがより安定した通貨であると評価されて米ドルの上昇要因となります。

▼米国雇用統計の詳細はこちらの動画をチェック▼
https://youtu.be/TLwTiqU-9EI

CPI＜消費者物価指数＞

CPI（消費者物価指数）は、毎月13日前後の日本時間午後9時30分（米国標準時間では日本時間午後10時30分）に発表される消費者が購入する商品やサービスの価格水準を数値化した経済指標です。

世帯の生活費などを測るものではなく純粋に物価の変動を測定する目的があり消費者が体感するデフレやインフレを、大規模かつ客観的にはかる指標ともいえるでしょう。

CPIは各国が発表していますが、特に米労働省労働統計局が発表しているCPIは相場への影響が大きく注目されています。

2022年11月にCPIが発表された日には、米ドル円が約6円もの大幅な変動をみせるなど、相場への影響が大きな経済指標です。

CPIは、すべての対象項目が含まれる「総合CPI」、総合CPIから価格変動の大きい食品や、エネルギーを除いた「コアCPI」があり特にコアCPIが重要視される傾向があります。

コアCPIが予想よりも大きく上昇をみせると米ドルの上昇要因となります。
これは、中央銀行が物価を安定させるという目標を持っており、通貨価格を上昇させ、物価を下げる効果のある利上げをおこなうのではないかとの期待が高まるためです。

▼CPIの詳細はこちらの動画をチェック▼
https://youtu.be/ae-oS3I5QzQ

FOMC

FOMCは、米国の中央銀行に相当するFRB、連邦準備制度理事会が年に8回（2023年の場合：1月、3月、5月、6月、7月、9月、10月、12月）開催している金融政策を決めるための会合のことです。
年8回と言いましたが、会合が必要と判断される緊急時には、随時開催されます。

FOMCは、世界最大の経済力を誇る米国の金融政策を決める会合です。
日本に例えると日銀の金融政策決定会合に相当するもので、政策金利の利上げや利下げは、このFOMCによって決定されます。
政策金利の利上げや利下げは、相場にダイレクトに影響しやすい為、FOMCは市場参加者から高い注目を集めています。

【利上げが決定⇒ドル高に向かいやすくなる】
ドルを保有することでより多くの金利が得られるのでドルの需要が高まる。

【利下げが決定⇒ドル安に向かいやすくなる】
ドルを保有して得られる金利が減少するのでドルが売られやすくなる。

また、FOMCの発表内容をチェックするうえで、政策金利の利上げや利下げだけでなく、ぜひ知っておきたい4つの言葉があります。
「量的金融緩和」「テーパリング」「オペレーション・ツイスト」「フォワードガイダンス」です。

▼FOMCの詳細はこちらの動画をチェック▼
https://youtu.be/pfLPOGzncJw

GDP＜国内総生産＞

GDP（国内総生産）とは、一定の期間内に国内で生産された商品やサービスの付加価値の総額です。
付加価値をわかりやすい言葉で表現すると「儲け」のことです。
そのため、GDPは「米国がどれだけ儲けているか」の規模を示す指標ともいえるでしょう。

GDPには、名目GDPと、物価変動による影響を取り除いた実質GDPがあります。
どちらも、米商務省経済分析局が速報値、改定値、確報値の3回にわけて発表しています。

なかでも相場への影響が大きいとされているのが実質GDPの速報値です。
実質GDPの速報値が予想外の上昇をみせた場合、好調な経済活動を背景に利上げへの期待が高まりから米ドルの上昇要因になります。

この速報値は、1月、4月、7月、10月の下旬の日本時間午後9時30分（米国標準時間では日本時間午後10時30分）に発表されます。

ISM景気指数

ISM景気指数の「ISM」とは、Institute for Supply Managementの略称で、全米供給管理協会のことです。

ISM景気指数には、ISM製造業景況感指数とISM非製造業景況感指数の2種類の指標があります。

ISM製造業景況感指数は、全米供給管理協会が毎月第1営業日の日本時間午後11時（米国標準時間では日本時間午前0時）に発表し、全米の製造業300社以上の購買担当役員にアンケートを行い、製造業の景況感を示した指標です。

米国の全産業のうち製造業が占めるGDPの割合はそれほど多くありませんが、米国は、輸出企業が多い国です。
製造業の景気動向は相場にも影響をもたらすことから、非製造業部門と同等以上に注目されています。

ISM非製造業景況感指数は、毎月第3営業日の日本時間午後11時（米国標準時間では日本時間午前0時）に発表され、300社以上の製造業以外の購買担当者役員にアンケートを行い、非製造業の景況感を示した指標です。
非製造業は、米国の名目GDPの約9割を占めていることから、市場参加者から注目を集めています。

ISM製造業景況感指数とISM非製造業景況感指数は、アンケートの項目ごとの数字も公表され、景況感を0〜100で表し、50を境に景気拡大と後退の分岐点とされ、この50を上回ると景気拡大、反対に下回ると景気後退を示しています。

また、どちらの指標も、重要な経済指標の中で発表が早いため、他の経済指標の結果を予測するために活用されることもありますのでチェックしてみましょう。