はじめに

「いつかまた相場の大暴落が起きたらどうしよう…」

FXや株式などの投資をしていると、過去の「〇〇ショック」のような大相場に巻き込まれ、大切な資産を失ってしまわないか不安になることはありませんか？

実は、歴史的な大暴落には必ずと言っていいほど「事前の予兆」が隠されています。

本記事では、元外銀ディーラーの視点から、過去の代表的な3つの大相場（リーマンショック、スイスショック、コロナショック）の背景と、そこから学べる実践的なリスク管理術を分かりやすく解説します。

大損を避けるためのヒントが詰まっていますので、ぜひ最後までご覧ください。

1. リーマンショック（2008年）：サブプライム問題からの連鎖

2008年9月に発生したリーマンショックは、米国の大手証券会社「リーマン・ブラザーズ」の破綻をきっかけに、世界中を巻き込んだ金融危機です。

負債総額は約64兆円にのぼり、日本のメガ証券3社を合わせた規模の企業が吹き飛ぶほどの大事件でした。

しかし、この破綻は突然起きたわけではありません。その1年以上前から危険な予兆は表れていました。

• 2007年夏・サブプライムローン問題の顕在化： 米国で信用力が低い個人向けの住宅ローン（サブプライムローン）の焦げ付きが表面化しました。
   
• 証券化商品の暴落と金融機関への不安： 住宅価格の下落により、ローンを組み込んだ高利回りの金融商品が暴落。これを販売していた金融機関の経営不安が一気に高まりました。
   
• 為替市場への影響： リーマン破綻のショックはもちろん大きかったですが、実はその前年のサブプライム問題発覚時から、為替市場では円高が進行し始めていたのです。
   

当時の状況からは、金融商品や不動産市場の不自然な動きに目を向けることで、リスクを事前に察知できることが分かります。

2. スイスショック（2015年）：無制限介入の撤廃と為替の乱高下

2015年1月に起きたスイスショックは、「起こるべくして起きた」と言える、中央銀行の政策転換による大暴落です。

当時、スイス中央銀行は「ユーロ/スイスフランが1.20を下回らないよう、無制限に介入する」という防衛ラインを設定していました。

しかし、変動相場制において「無制限介入」を永続させることは歴史的に見ても不可能です。

• 突然の防衛ライン撤廃： わずか数日前に「介入を続ける」と発言していたにもかかわらず、突如として防衛ラインを廃止。
   
• 相場の歴史的暴落： 瞬時にユーロ/スイスフランが1.20から0.85まで暴落し、数千ポイントの大幅下落を記録しました。
   
• 投資家と業者の破綻： 証拠金を一瞬で失い、巨額の追証（借金）を抱える投資家が続出。
  海外ではFX業者自体が破綻する事態にも発展しました。

「無理な市場介入はいつか限界を迎える」という事実が、スイスショックから得られる最大の教訓です。

3. コロナショック（2020年）：人為的な経済停止と急激な回復

2020年のコロナショックは、過去の金融危機とは毛色が異なる「人為的な経済の突然死」でした。

2020年1月に中国・武漢で最初のロックダウンが開始され、その後2月にイタリアなど欧州へ波及。

世界中の都市が封鎖され、飲食や物流が強制的にストップしたことで、為替や株式市場はパニック的な急落を見せました。

しかし、この時の相場の動きにはある特殊性がありました。

• 迅速な政策対応： 各国政府と中央銀行によるかつてない規模の「金融緩和」と「財政出動」が即座に行われました。
   
• 短期的な下落とV字回復： 下落期間は約2週間と短く、その後わずか数週間で下落前の水準まで「V字回復」を果たしました。

未知のウイルスという突発的な要因であっても、「中国での大規模なロックダウン」というニュースの時点で、世界経済への波及を想像できたかどうかが、その後のリスク回避の分かれ目となりました。

4. 暴落相場の共通点：ショックを回避するためのリスク管理術

これまで見てきた3つの大相場には、投資家が心に刻むべき「共通点」があります。

• リーマンショック： 前年のサブプライム問題という火種があった。
• スイスショック： そもそも「無制限介入」という無理な政策に対する歪みが溜まっていた。
• コロナショック： 本格的な暴落の前に、中国でのロックダウンという重大な兆候があった。

まとめ

相場が急激に崩れる前には、必ずニュースやチャートの動きに「小さな違和感」や「兆候」が表れます。この兆候を見逃さないことが、プロのディーラーも実践するリスク管理術の基本です。