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2026/02/12
鹿子木健
相場を支配する大衆心理、なぜ大衆心理を理解する必要があるのかを解説します
#お金の勉強
#投資心理学
外国為替相場を含めて、すべての相場は売買がぶつかり合う場です。買い勢力と売り勢力が相まみえて、どちらかの勢力が優勢になると相場が動きます。買いが優勢だと上昇、売りが優勢だと下落というのが基本的な相場の値動きです。
買いと売りには実需もありますが、現在の相場は投機的な売買のほうが規模が圧倒的に大きく、投機的な勢力がどう動くかによって相場は大きく影響を受けます。
「投機的な売買」というと遠い世界の出来事のように感じるかもしれませんが、個人のFX投資家も実需で売買をしているわけではないため、投機的な売買に含まれます。そしてこうした投機的な売買に深く関わっているのが、大衆心理です。
今回は、相場における大衆心理とは何か、そして大衆心理を理解してFXトレードに役立てる方法を解説します。
1.相場における大衆心理（センチメント）とは
相場には、さまざまな思惑が複雑に絡み合っています。ドル円相場ではドルや円の実需で売買をする貿易関連の企業や金融機関が取引をしていますし、それに加えてヘッジファンドや投機筋、さらにFX投資家などが参戦して活発な売買を行っています。つまり、相場にはとても多くの市場参加者で構成される「大衆」が存在しています。
市場参加者である「大衆」が、現在の相場をどう見ているかによって大衆心理は大きく変動します。高市政権が発足した際に見られた「高市トレード」では、強い円安が進行しました。この当時は「高市内閣になったら金融緩和路線になる可能性が高い」と見て、金融緩和であれば円安との思惑から、円が大きく売られたと見られています。
逆に、2026年1月23日の深夜にはレートチェック（為替介入の直前に行われるとされる金融当局によるレートの確認）の報道が流れ、為替介入で大幅な円高が進むとの憶測が広がり、ドル円は急落しました。これも「為替介入が始まったら買いポジションは大損になる」との思惑で売りが広がり、さらに下落が始まったことで恐怖が恐怖を呼ぶ連鎖となり、大暴落となったのです。
これらのほとんどは実需によるトレードではなく、大衆心理が引き起こした極端な動きです。買いが買いを呼ぶ場面がある一方で、売りが売りを呼ぶ場面もあることを、知っておく必要があります。
2.暴騰相場、暴落相場は大衆心理が引き起こしてきた
先ほど紹介した相場展開は短期的なものですが、過去にあったさらに本格的な暴騰や暴落の相場にも、大衆心理が深く関わっています。
1.安倍内閣発足に伴う円安相場（アベノミクス）
1つ目は安倍内閣発足に伴う長期的な円安相場です。ドル円相場は70円台から120円台にまで、何と50%も上昇しました。
この背景には、当時の安倍内閣が採用した金融緩和政策（アベノミクス）があります。デフレ脱却のためにインフレターゲットを設定、インフレ率が2％になるまで円を刷りまくって市場に供給すると宣言したため、通貨の供給量が増えることで円安になるとの大衆心理が働きました。
実際に供給された円だけでドル円相場が50%も上昇することは考えにくく、実際に相場を押し上げたのは「円を売ってドルを買えば儲かる」という大衆心理です。この心理により、多くの投資家がドル円を買い進めたことでドル円の大幅な上昇が起きました。
2. リーマンショックによる暴落
もう1つは、2008年に起きたリーマンショックです。アメリカの投資銀行であるリーマンブラザーズ経営破綻に端を発した金融危機ですが、普通に考えれば銀行が1社倒産しただけで世界中の株価が大暴落するとは思えません。ここでもやはり大衆心理が深く関わり、恐怖による売りが売りを呼んだことが大暴落へと発展しました。
市場参加者には、ヘッジファンドなどの大口投資家も含まれています。彼らの中で比較的ダメージが少なかった勢力は、大暴落相場に乗じて売りを仕掛けます。こうした売りによる相場の下落が続くと、含み損に耐え切れなくなった投資家の損切りも誘発します。買いの損切りは売りになるため、こうした動きも売りに拍車をかけました。
このリーマンショックで14,000円台だった日経平均株価は7,000円にまで暴落し、50%の大暴落相場となったのです。2026年の日経平均株価が5万円台で定着していることを考えると想像もできない世界ですが、大衆心理による大暴落が起きたという事実は、しっかり踏まえておく必要があります。
3.大衆心理を読み解き、FXトレードに役立てる方法
暴騰や暴落を引き起こすほどの威力を有する大衆心理は、うまく味方につけるとトレードの成績向上に大きく寄与します。
先ほどまで紹介してきた事例は、いずれもファンダメンタルズ要因です。各国の金融政策や企業の破綻など、そうしたニュースのうち相場に大きなインパクトを与えるものを注視すると、相場の反応を読み解きやすくなります。
日常的に相関性が見られるのは、主要国の経済指標です。主要国の政策金利やそれに影響を及ぼすCPI（消費者物価指数）、さらにアメリカの雇用統計など景気動向に関わる指標などは、注目度や結果によって相場に影響を及ぼすことがあります。
ほとんどのFX口座では注目するべき経済指標を手軽にチェックできるようになっているため、注目度の高い指標と相場の相関性を観察するとトレードチャンスが広がるでしょう。
また、チャート分析にも大衆心理は存在します。例えば、サポートラインやレジスタンスラインといった相場の節目は多くの投資家が意識している水準です。反発すれば逆張り、ブレイクすれば順張りといったトレードのヒントになりますし、これら以外にも押し目買いや戻り売りといった戦略も大衆心理から得られるヒントです。
相場には膨大な市場参加者がいて、その中で大衆心理による「多数決」が日々形成されています。この仕組みとプロセスを読み解くことにより、FXトレードの精度を向上させることができます。
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著者プロフィール
鹿子木健（かなこぎ けん）
お金を扱う能力を高めるための普遍的な知恵を伝えることをライフワークとして、 2004年から個人投資家として活動。投資分野はFX。不動産、株式、商品CFD、株価指数CFD、保険、暗号資産などの投資も経験した。
代表を務める株式会社メデュは、2020年5月に金融商品取引業（投資助言・代理業）を登録し、現在、「投資助言選択型自動売買ローレバレッジ・フォレックス」や、「鹿子木相場塾」などを展開している。
