30代からの資産運用、余剰資金をバランス重視で運用しよう
30代からの資産運用、余剰資金をバランス重視で運用しよう
みなさん、老後の資産のことを考えていますか？ 今の30代が実際受け取れる年金は15万円程度になるといわれています。若くて健康に不安のない時期なら、15万円でもなんとか暮らしていけるかもしれません。しかし、年金を受け取る年になれば、健康面で費用がかかる可能性が高く、年金の15万円ですべてをまかなうのは心配です。
こうした将来の資産に対する不安を和らげるためにも、20代・30代のうちから資産運用をしておくのがよいでしょう。この記事では、資産運用にあてられる時間と金額が限られている20代・30代の方々が、リスクを抑えながら資産運用を始めるための心構えを紹介します。
20代・30代が時間をかけずに資産運用するには？
資産運用というと、「勉強しないと難しそう」とか、「いつもパソコンの前にいなきゃいけない」という印象を持っている人もいるようですが、銀行預金と似たような感覚で、時間をかけずに資産運用することも可能です。例えば、外貨預金や投資信託、貯蓄性保険などは、「どの商品で資産運用するか？」を選択するのに時間がかかりますが、一度購入してしまえば、気が向いたときにチェックする程度の手間しかかかりません。
手間をかけずに、低リスクで運用できる資産運用の例として、外貨預金、投資信託、貯蓄性保険について簡単に説明しておきましょう。
外貨預金：日本円より高い金利が魅力
資産運用の検討を始めた人にとって、最もハードルが低いと感じるのが「外貨預金」ではないでしょうか。外貨預金は「日本円より高い金利」と「為替差益」が魅力になります。為替差益は、円高のときに外貨預金を始め、円安のときに日本円に戻すことで得られる利益です。ただし、預金を始めたときより円高になってしまうと、逆に損失が生じてしまう可能性があります。
利益を出す仕組みがわかりやすく、「預金」という言葉が投機的なイメージを持たないので、なんとなく安心する人が多いようですが、為替手数料が高額になるため、「意外と利益が発生しづらい」というデメリットもあります。
投資信託：プロが選定した商品を購入、運用もお任せ
投資信託は、資産運用をプロにお任せする投資です。株で資産運用を行う場合は、購入する株式の選択や売買タイミングなど、すべての作業を自分で判断しなければいけません。投資信託では、これらの作業をプロに任せることができます。少ない金額で株式や債権、不動産などの幅広い分野に投資できるのことも魅力のひとつといえるでしょう。
ただし、プロに任せるぶんだけ手数料は割高になります。また、プロが運用するといっても必ずしも利益を得られる保証はありません。場合によっては基準価額が下がってしまい、損失が出る銘柄もあります。
貯蓄性保険：万が一の保証と一緒に貯金もできる
貯蓄性保険は、生命保険などの保険料を支払い続けることで、お金が増えていく投資です。銀行の定期預金よりは高い利率で運用できますが、満期になるまで支払い続けることが前提になっている場合が多く、途中解約すると損をしてしまうケースがあります。
積極的な資産運用で将来に備える
先ほど述べた3つの運用方法を読んだときに、「資産運用といっても確実に増えるわけではないし、そのままにしておいてもいいかな？」と感じた方もいるでしょう。でも、積極的に資産を運用していかないと「将来の蓄え」は増えません。
資産運用といっても、数百万円の投資が必要になるとは限りません。初めての資産運用は、自分にとって負担の少ない金額から始めるとよいでしょう。生活の負担にならない程度の金額で始めて、増えた資産を再び投資にまわし、数年後、数十年後の自分の資金に育てていくのが理想的です。
資産運用には多少なりともリスクが伴う
とはいえ、資産運用にはリスクが伴います。そのリスクとは、資産運用のために預けた金額より価値が減少する、いわゆる「元本割れ」のリスクです。また、途中まで順調に推移していても、その後の展開によっては、せっかく手に入れた利益を失ってしまうケースもあります。
先ほど、資産運用の選択肢を3つほど紹介しましたが、これらの3つは比較的ローリスク・ローリターンの投資といえます。同じ投資金額でも、FXのようにハイリスク・ハイリターンになる投資もあります。資産運用は、それ自体が多少のリスクを伴うものなので、最初はできるだけリスクを分散させながら投資していくのが無難といえるでしょう。
まとめ：手間とリスクは資産の運用方法の選び方次第
「運用が難しく、せっかく貯めた貯金が目減りしてしまいそう」と思われがちな資産運用ですが、資産の運用方法を上手に選択すれば、少ない資金で、手間をかけずに、低リスクで運用していくことも可能です。「いつまでに、どれくらいの金額を資産として持っておきたいのか」が自分のなかではっきりしているのなら、金融庁や金融機関のWebサイトにある「資産運用シミュレーター」を利用してみるとよいでしょう。シミュレーターを利用することで、目標の金額に到達するために必要な積立額の目安を知ることができます。
参考：
