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FXはトレードの種類によって口座を使い分けましょう

FXトレードをするためには、FX会社や証券会社の口座が必要です。少なくとも1つの口座があればトレードは可能ですが、少なくとも3つの口座を持つべきであると私は考えています。
日本国内にはFX口座を取り扱っている会社がたくさんあります。その中から3つの口座を選ぶことは決して難しくありませんし、どの会社でも無料で口座を持つことができます。
それでは、なぜ少なくとも3つの口座が必要なのか、それぞれの口座の使い分け方について、理由を交えて解説したいと思います。
1.短期口座、中期口座、長期口座の3つを持とう
FXには時間軸によってさまざまなトレードスタイルがあります。大きく分類すると、短期、中期、長期です。これは移動平均線を使い分ける時も同様で、仮に短期売買しかしない投資家であっても、中期や長期目線の相場分析が必要ないわけではありません。
初心者のうちは1つの口座でトレードをしてみて、慣れてきたら口座を増やせば良いのではないかと考えるかもしれませんが、実は逆です。初心者のうちから複数の口座を管理することに意味があります。
テニスと卓球、バドミントンはいずれもラケットを使うスポーツです。その点では共通していますが、それ以外はまったく別のスポーツと考えたほうが自然でしょう。この3つのスポーツの練習をする場合、似ているからと1つのラケットで練習できるかというと、それは不可能です。
これをFXに置き換えると、「FX」という投資自体は同じであっても、短期、中期、長期では別のスポーツといってよいほどの違いがあるということです。
FXの時間軸の違いは、陸上競技にたとえられることもあります。「短・中・長」という言葉でくくられているため、長期目線をマラソン、短期目線を100メートル走に例えるといった具合です。
このカテゴリー分けだと、どちらも「走る」ことが共通していますが、実際には球技と格闘技くらいの違いがあると考えたほうが自然です。
これだけ本質的に異なるものを、同じ土俵、グラウンドで戦うのはむしろ危険です。同じFXであってもこれだけ異質なものを同じ口座でトレードをするのは無理があるのです。
2.なぜ時間軸が異なると「別のスポーツ」になるのか
短期目線から長期目線まで、時間軸によってFXがまったく異なるスポーツのようになるのは、なぜなのでしょうか。その理由は、チャートを見ると分かりやすいと思います。
こちらは、2015年1月から2016年7月までのポンド/豪ドル週足チャートです。赤い丸印を入れている部分に注目してください。

それまでの強い上昇トレンドを考慮すると、短期目線では買いを検討しやすい局面です。しかし、長期目線で見るとそろそろ売りを検討しても良い時期に差し掛かっています。実際にこの丸印を入れたところが高値となり、その後は下落トレンドに転換しています。
短期であれば買い、長期であれば売り。このように、同じ相場を見ていても時間軸の違いによって売買の判断が逆になることがあります。
同じ通貨ペアであっても時間軸によって売買判断が逆になることもあるのですから、複数の通貨ペアをトレードしている場合は、なおさらそれぞれのトレードのためのプラットフォームを用意する必要性が高くなります。
3.具体的なFX口座の使い分け方
短期目線のトレードをする口座はトレード回数が多くなるため、たとえばスプレッドが狭い口座が良いでしょう。
中期目線や長期目線のトレードをする口座は頻繁にトレードをする可能性が低いため、スプレッドの狭さよりもスワップポイントなど、長期的にポジションを保有した際に有利になる口座が適しています。
また、この他にも高金利通貨ペアのポジションを中長期的に保有して、受け取りスワップの蓄積による利益を狙うトレードもあります。この場合は対象となる通貨ペアのスワップポイントが高い口座を選ぶのがセオリーです。
スワップポイントは毎日発生するので、保有期間が長くなるほど口座間の差が大きくなります。各社おおむね横並びになることが多いですが、その中でもわずかにスワップポイントが高い口座を選ぶと有利になります。
スマホ環境でトレードをする回数が多いのであれば、スマホアプリの機能や使い勝手で選ぶのも良いでしょう。
このように、FXの口座は1つに絞る必要はありません。むしろ複数の口座を使い分けて、それぞれの「良いところ取り」をすることをおすすめします。
最後に、このようにFX口座を使い分けることには、リスク管理の意味合いもあります。万が一、いずれかの口座で強制ロスカットになるほどの損失が発生した場合、最悪のケースになっても他の口座に影響が及ぶことはありません。
「卵を1つのかごに盛るな」という相場格言があるように、リスク分散の観点からも口座を分けて管理することには意義があります。
【注意事項】
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- 本記事は、資産運用やFX取引に関する一般的な情報提供を目的としており、特定の取引手法やサービスの利用を推奨・勧誘するものではありません。
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